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ソニーグループの事業一覧を紹介。日本トップ企業の概要情報を徹底解説。

ソニーグループが行っている事業一覧をご紹介。プレステや音楽事業からあまり知られていない事業について内容も簡単にまとめてみました。ソニーグループの会社概要などの基本情報についてもまとめました。

ソニーグループの事業一覧を紹介。日本トップ企業の概要情報を徹底解説。

日本有数の大企業であるソニー。世界的にもソニーの名前を知らない人は少ないのではないでしょうか。ソニーグループは世界でも類を見ない大規模なグループ会社となっています。連結子会社となっている企業は2016年12月時点で1297社と膨大な数になります。 なかでも、ソニー生命やソニー銀行、ソニーフィナンシャルホールディングス、ソニーセミコンダクタなど数多くの有力連結子会社があることで知られています。 今回はそんなソニーグループの事業や会社概要を紐解いていきたいと思います。

ソニーグループの事業一覧を紹介。日本トップ企業の概要情報を徹底解説。

ソニーグループの会社概要

設立
1946年の5月7日
ソニーの設立日にはソニーのストアメンバーかMy Sony Club会員に特別なクーポンが配布されることがあるそうです。
本所在地
本社:東京都港区港南1-7-1
現在のソニーの本所在地は東京都の港区になります。
主要事業所として全国に9箇所もの拠点を持ちます。
主要事業所
ソニーシティ大崎:東京都品川区大崎2-10-1
御殿山テクノロジーセンター:御殿山テクノロジーセンター
有明ビジネスセンター:東京都江東区有明3-5-7 TOC有明ウェストタワー
品川シーサイドビジネスセンター:東京都品川区東品川4-12-3 品川シーサイド TSタワー
厚木テクノロジーセンター:神奈川県厚木市旭町4-14-1
厚木第2テクノロジーセンター:神奈川県厚木市岡田4-16-1
湘南テクノロジーセンター:神奈川県藤沢市辻堂新町 3-3-1
仙台テクノロジーセンター:宮城県多賀城市桜木 3-4-1
代表執行役(2019年7月時点)
社長 兼 CEO 吉田 憲一郎 (よしだ けんいちろう)
専務 CFO 十時 裕樹 (ととき ひろき)
ソニーの社長は11代目となります。
資本金(2019年3月31日付)
8,742億円
資本金の金額は日本国内で10位となります。
連結従業員数(2019年3月31日付)
114,400名
日本の総労働人口が6720万人といわれているので、0.1%を雇用していることになります。
日本の企業数が385万社ほどなので、平均して20人が1つの会社にいると考えると、この0.1%という数字はありえないといっていいほど大きな数字になりますね。
2018年度連結売上高
8兆6,657億円
ソニーの売上高は世界で97番目になります。
日本国内で見れば9番目となります。
やはり世界的にも大企業です。

ソニーグループの事業内容

ソニーグループではオーディオ機器やテレビ等をはじめ映画の製作や保険など幅広い事業を展開しています。
実はゲームから音楽、映画に至るまで日本のエンターテイメントを支えている企業でもあるので1つずつ事業を確認していきましょう。

コンスーマー製品・サービス

まずはソニーの中核となるコンスーマー製品・サービスを見ていきましょう。

テレビ&ビデオ

事業会社
ソニーホームエンタテインメント&サウンドプロダクツ株式会社
基礎情報
SONYは世界初のトランジスタを使用したビデオテープレコーダーの開発をきっかけに最先端の技術やデザインを取り入れたテレビやビデオを発表しています。
ソニーのテレビだとBRAVIA(ブラビア)が有名ですね。

オーディオ

事業会社
ソニービデオ&サウンドプロダクツ株式会社
基礎情報
日本ではじめてテープレコーダーを発売したのもSONYです。
今ではウォークマンとして音楽文化の一つに溶け込んでいます。
またSONYのヘッドフォンも非常に人気が高くSONYの大きな収入源の1つとなっています。
ウォークマンは2019年で初代の販売から40年となり、銀座ソニーパークで歴代機種のうち83モデルが展示されました。

デジタルイメージング

基礎情報
SONYのカメラはキャノンやニコン、オリンパスなどとあわせて4台メーカーと呼ばれています。
最近ではデジタル一眼カメラαや、デジタルスチルカメラ サイバーショットなど人気の機種を発表し続けています。

スマートフォン・インターネット

事業会社
ソニーモバイルコミュニケーションズ株式会社
ソニーネットワークコミュニケーションズ株式会社
基礎情報
SONYのスマートフォンといえばXperiaですね。
カメラ機能や映像など非常に高性能な機能を売りに販売しています。
ソニーのスマホ以外は使いたくないというSONYファンも少なくありません。
また、インターネットサービスではSo-net光プラスやNURO光を提供しています。
超高速インターネットとして話題のNUROとNTT回線を利用したSo-net光プラスの2つのサービスを展開することで幅広いニーズに答えられる形を整えています。

ゲーム&ネットワークサービス

事業会社
株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメント
基礎情報
SONYのゲームといえばプレイステーションシリーズですよね。
初代プレイステーションを発表以来、世界中で爆発的な人気を誇ります。
プレイステーション3以降ではオンラインサービスの提供も始まりより高性能なハードウェアとなっています。

映画

事業会社
株式会社ソニー・ピクチャーズ エンタテインメント
基礎情報
ソニーのエンタメ産業は世界トップクラスです。
映画事業では、米国ロサンゼルスにスタジオを持ち、映画の製作・買い付け・配給、テレビ番組の製作・買い付け・配給、放送・配信チャンネル運営などのネットワーク事業、デジタルコンテンツの製作・配信などを展開しています。
今では「スパイダーマン」が代表作になっていますね。
「親愛なる隣人」の愛称を持つ世界的にも人気なアメコミヒーローに今後も注目です。

音楽

事業会社
株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント
基礎情報
SONYの音楽事業はアデルやビヨンセなど人気アーティストをはじめ、幅広いジャンルの音楽制作を展開しています。
さらに、ビートルズやマイケル・ジャクソンを含む大物アーティストなどの楽曲400万曲以上を管理・運営する音楽出版事業を手掛けています。

金融

事業会社
ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社
基礎情報
ソニーフィナンシャルホールディングス株式会社と聞いてもイメージがつかめない方は多いと思います。
ソニー生命やソニー損保、ソニー銀行、ソニー・ライフケアときくと聞いたことがあるかと思います。
既存の金融機関が満たしきれていないニーズに応える新しいビジネスモデルで、業界の常識に挑んでいます。

新規事業

SONYは新規事業への取り組みも欠かしません。
次世代に向けた研究開発の一環として商品やサービスの販売を行っています。

エンタテインメントロボット

基礎情報
自律型エンタテインメントロボットaibo(アイボ)は人とつながりを持ち、育てる喜びや愛情の対象となることを目指して開発したロボットです。
自ら好奇心を持ち、人と寄り添いながら毎日を共に楽しく生活し、共に成長していくパートナーとなることを目指しています。

Sony Startup Acceleration Program

基礎情報
ソニーはスタートアップの創出と事業運営を支援するプログラムを2014年にスタートし、アイデア創出から事業化、販売、拡大までを一気通貫でサポートする仕組みを整えてきました。
Sony Startup Acceleration Program は、起業のノウハウと環境の提供を通じてクリエイターのビジョンを実現し、イノベーションエンジンとして、より良い社会を創っていくことを目指します。

エデュケーション

事業会社
株式会社ソニー・グローバルエデュケーション
基礎情報
教育事業は、21世紀型スキルを育成するプログラミング的思考を中心に、教育プラットフォームサービスを展開、新しい学びの体験を提供しています。
デザイン性の高いカラフルなブロックによるロボット・プログラミング学習キット KOOV™や、世界基準で数理・論理思考力を競うGlobal Math Challenge(世界算数)など、教育分野においてもソニーならではのユニークな商品・サービスを提案。
これまで培ったテクノロジーも最大限に活用し、世界の多様な教育ニーズに応え、教育分野におけるイノベーションにも挑戦しています。

プロフェッショナル機器・サービス

プロフェッショナル機器&ソリューション

事業会社
ソニービジネスソリューション株式会社
基礎情報
テレビや映画の映像制作の現場から、スポーツ中継などのライブ映像制作の現場まで、ソニーの機器は高い世界シェアを誇ります。
放送業界・映画業界で最も権威ある「エミー賞」や「アカデミー賞」も受賞しています。

半導体

事業会社
ソニーセミコンダクタソリューションズ株式会社
基礎情報
イメージセンサーを中心に、各種LSI、レーザー、ディスプレイデバイスを含む半導体デバイス事業を展開しています。

メディカル

事業会社
ソニービジネスソリューション株式会社
ソニー・オリンパスメディカルソリューションズ株式会社
基礎情報
ソニーが培った映像技術などを生かしたプリンター、カメラ、レコーダー、モニターなど様々な医療用映像機器を開発。

非接触ICカード技術(FeliCa)

基礎情報
ICカードや対応携帯電話をかざすだけで無線通信による決済や認証を実現しています。
現在では、日本全国およびアジアの交通乗車券、電子マネー決済、会社や学校での個人認証など、暮らしの様々なシーンで幅広く活用されています。

まとめ

SONYの製品やサービスは私たちの日常にはなくてはならない存在になっているかもしれませんね。
日本を代表する世界的な企業であるSONYの世界を驚かす商品の開発・発表を今後も期待したいですね。

※出来る限り細かな精査を行っていますが、最新情報と本文中の記述に差異が生じている可能性もございますのでご留意下さい。

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